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太陽光発電の歴史を振り返ろう~発明から現在まで~

2025/07/28

太陽光発電はクリーンエネルギーとして地球規模で注目されてきています。また、日常的に存在する太陽を利用する発電法なので、枯渇の心配がないのが特徴です。

技術革新を繰り返しながら普及している太陽光発電。いつ頃から使用されるようになったのでしょうか。
今回は、太陽光発電の歴史を振り返っていきましょう。

 1954年:開発・誕生

太陽光発電には太陽電池を利用します。

この太陽電池を発明したのが、アメリカのベル電話研究所のピアソン、フラー、シャピンです。これはシリコン太陽電池と呼ばれるもので、光起電力効果という電気の発生方法に基礎をおいています。

 1958年:実用化

1954年に太陽光発電は発明されましたが、当時はとても高価で、一般家庭で実用できるようなものではありませんでした。

では一体何に利用していたのでしょうか。それは「人工衛星」です。1958年にアメリカ海軍により‟ヴァンガード1”という人工衛星が開発され、打ち上げに成功します。これが世界初の太陽電池実用例なのです。

 1973年:第一次石油危機

この年に勃発した第四次中東戦争の影響で、原油価格が大幅に引き上げられました。こうして起こったのが第一次石油危機です。

高度経済成長の時期にいた日本経済は大きなダメージを受け、枯渇エネルギーへの不安と危惧が日本中に広まったのです。そこで注目されるようになったのが、太陽光発電です。まだまだ高価なものでしたが、世界中の人々が太陽光発電を意識するようになったのです。

 1974年:サンシャイン計画

第一次石油危機によって、市民の省エネへの注目が高まりました。そこで日本政府もエネルギー問題の対策に乗り出します。「サンシャイン計画」を策定し、2000年までの長期的戦略を立てたのです。

内容は、通産省により省エネルギー推進や、石油の代替エネルギー開発といったものでした。高価だった太陽光発電を、より実用化させるための開発も、より一層進められました。

 1980年:ソーラーシステム普及促進融資制度

国家レベルで始まったサンシャイン計画ですが、具体的にどのようなことを行ったのでしょうか。太陽光発電の利用を促進させるために、「日本太陽エネルギー学会」や「ソーラーシステム振興協会」、「NEDO(新エネルギー総合開発機構)」が創設されました。

また、「ソーラーシステム普及促進融資制度」が1980年に設けられ、個人住宅へのソーラーパネル設置を支援しました。こうして、太陽光発電が個人宅でも実用化されるようになったのです。

 

こうして、太陽光発電は発明から実用化までの道を辿ってきたのです。
次回は1990年代の太陽光発電の歴史を見ていきましょう。
近年クリーンエネルギーとして注目を集めている太陽光発電。どのように開発され、どのように現在に至ったのか、太陽光発電が辿ってきた歴史を前回に引き続き振り返ってみましょう。

 1993年:系統連系技術ガイドライン策定

系統連系とは、昼間に太陽光発電した余剰電力を電力会社が買い取ることを指します。自宅が太陽光発電所となり、余剰電力を電力会社に供給し、反対に電力が足りない場合は供給を受けるという双方向の供給システムです。

この仕組みによって、太陽光発電による電力ロスというデメリットが改善されました。

 1993年:ニューサンシャイン計画

サンシャイン計画は、1974年に原油価格の高騰といった資源コストの増大対策として策定されました。しかし、時代は変わり、地球温暖化を含めた環境問題が問題視されるようになりました。

今まで日本で促進してきた代替エネルギーが、CO2排出抑制にも有効だということで、太陽光発電がさらに注目されるようになったのです。

そこで「ニューサンシャイン計画」として、エネルギーセキュリティーの他に地球環境保護という目的を追加しました。

 1994年:新エネルギー導入大綱

国全体でエネルギー問題をどう対処していくかの指針として、1994年に「新エネルギー導入大綱」が策定されました。

日本は、太陽光発電を含んだ再生可能エネルギー、廃棄部ウ発電などのリサイクル型エネルギー、クリーンエネルギー自動車などの従来型エネルギーの新利用形態を導入し始めるのです。

 1997年:京都議定書

環境問題は日本規模ではなく正解規模で注目されていました。そこで、1997年にCOP3において京都議定書が採択されました。

内容は、地球温暖化の大きな原因とされている温室効果ガスの排出を削減する具体的な数値目標を設定し、実現に向けて条約締結国が努力することです。

日本は1990年の数値と比較して、温室効果ガスを6%削削減すると約束しました。太陽光発電は、新たなCO2排出を削減するために有効なエネルギーとして促進されました。

 1999年:省エネルギー法

省エネルギー法を日本が導入したことで、それまではエネルギーを考慮しなくてもよかった建築工事が、省エネ措置を行うようになりました。

そのため、効率的に省エネを実現できる太陽光発電が注目を集め、需要が拡大していったのです。その結果、日本は太陽電池生産量世界一となったのです。

 

日本が世界に誇る太陽電池を生産するようになって20年弱が経ちます。自宅でも実用可能な太陽光発電を、自宅に導入してみてはいかがでしょうか。
次回は2000年から現在までの歴史を見ていきましょう。

太陽光発電が環境問題の対処法として注目されるようになったのは、ここ20年の出来事です。それでは、環境問題の解決差として太陽光発電はどのようなプロセスを辿ってきたのでしょうか。

今回は2000年から現在までの太陽光発電の歴史を見ていきましょう。

 2001年:太陽光技術研究開発

前回紹介したように、NEDOはニューサンシャイン計画策定時に新エネルギー開発促進をスタートし、現在でも大きな役割を担っています。

NEDOは、これからの更なる太陽光発電の普及のためには、技術的発展が不可欠だと考えており、広い開発能力やアイデアを公募する「革新的次世代太陽光発電システム技術研究開発」をスタートしました。

 2002年:RPS法

RPSとはRenewables Portfolio Standardの略語で、「再生可能エネルギー利用割合基準」のことを言います。電気を供給している電気事業者は、火力活電や原子力発電といった資源依存型の発電だけではなく、太陽光発電のような再生可能エネルギーによる発電を一定割合以上含んで提供することが義務付けられました。

RSPの基準をクリアするためには、電気事業者が太陽光発電所や風力発電所を設置して、一定割合以上の電力をこれらの発電所で得るという方法が挙げられます。

また、系統連系を利用して、家庭に設置された太陽光発電システムから余剰電力を購入する方法もあります。いずれにせよ、結果として再生可能エネルギー発電を促進する効果が期待されているのです。

 現状

日本は資源がほとんどない国であったことも影響して、太陽光発電の開発や導入の先駆けとなっていました。また、地球規模の環境問題が意識されるようになり、日本の太陽光発電技術が一層注目されました。しかし、現在は世界一の座を失ってしまったのです。

太陽光設置数においては、ドイツが日本を追い越しました。環境問題への意識が高い国であるため、太陽光発電を再生可能エネルギーの中核として導入し、世界一の設置数となったのです。

一方日本では、太陽光発電の設置に対する助成制度が終了しました。

そのため、太陽光発電の普及をどう進めていくのかが課題になってきます。

ドイツで使用している太陽光発電システムのほとんどが日本製です。日本が技術面の第一人者として、太陽光発電をより導入していく必要があるのではないでしょうか。

助成金がなくても、技術の発展により太陽光発電の価格は下がってきています。日本が世界に誇れるクリーンな国になるためにも、一人ひとりが省エネを意識していきましょう。

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